慢性疼痛の日本市場

2016年12月5日『アンサーニュース』
「慢性疼痛、伸びる市場…今後10年で60%成長　使用広がるオピオイド、抗うつ薬も使用可能に」

以下、引用。

20歳以上の日本人の4.4人に1人が抱えていると言われる「慢性的な痛み」。治療薬の市場も拡大しており、民間会社・富士経済の予測によると、慢性疼痛治療薬の市場は2024年に現在の1.6倍に拡大するといいます。

市場拡大を牽引しているのは神経障害性疼痛治療薬「リリカ」で、オピオイドや抗うつ薬の使用も広がっています。今後も新製品の登場が見込まれており、慢性疼痛治療薬市場は一層、活気づいていきそうです。痛みとひと口に言っても、原因や症状はさまざま。上の調査によれば、腰痛が55.7%で最も多く、四十肩・五十肩・肩こりが27.9%、頭痛・片頭痛が20.7%と続きました。

多くの患者がいるだけに治療薬の市場も動きが活発です。民間調査会社の富士経済が16年11月に発表したレポートによると、16年の慢性疼痛治療薬市場は、前年比9.6%増の1273億円になる見込み。24年には15年比61.7%増の1877億円まで拡大すると予測されています。

【市場拡大、牽引役は「リリカ」オピオイドも売上増加】

痛みの治療といえば「ロキソニン」「ボルタレン」「モーラス」などが定番ですが、慢性疼痛治療薬市場の拡大を支えているのは、こうした非ステロイド系消炎鎮痛薬（NSAIDs）ではありません。

市場を牽引しているのはファイザーの「リリカ」。神経の過剰な興奮を抑え、神経伝達物質の放出を抑制することにより、神経が障害されることで起こる痛みを緩和する医薬品です。2010年に帯状疱疹後神経痛を対象に発売され、現在は帯状疱疹後神経痛を含む「神経障害性疼痛」と「繊維筋痛症に伴う疼痛」の適応で承認されています。

リリカは発売直後から急激に売り上げを伸ばしており、15年度の売上高は前年度比13.9%増の877億6300万円（薬価ベース、IMSジャパン調べ）に達しました。

オピオイドの使用も広がっています。オピオイドは従来、主にがん性疼痛の緩和に使われてきましたが、11年以降、がん性疼痛以外の慢性疼痛の適応を持った製品が相次いで登場し、処方を増やしています。

11年7月に非がん性慢性疼痛の適応で発売された持田製薬（製造販売元はヤンセンファーマ）の「トラムセット」(非麻薬性合成オピオイド・トラマドールと解熱鎮痛薬アセトアミノフェンの配合剤)は、16年度の売上高が101億円に達する見通し。日本新薬の「トラマール」（トラマドール）も、13年6月に慢性疼痛への適応拡大が承認されて以降、売り上げ拡大に加速がつき、16年度は前年度比60%増となる69億円（徐放製剤「ワントラム」を含む）の売り上げを予想しています。

鎮痛効果の強い「強オピオイド」に分類される「デュロテップMT」「ワンデュロ」（いずれもヤンセンファーマ）や「フェントステープ」（久光製薬）も、10年から14年にかけて慢性疼痛への適応拡大が承認。今年11月には、塩野義製薬が「オキシコンチン」の適応拡大を申請しました。

オピオイドは中枢神経に作用して痛みを緩和するもので、高い効果が期待できる一方、依存性もあり、米国では乱用が社会問題となっています。

抗うつ薬の「サインバルタ」（塩野義製薬・日本イーライリリー）も、12年に「糖尿病性神経障害に伴う疼痛」、15年に「線維筋痛症に伴う疼痛」、16年に「慢性腰痛症に伴う疼痛」の適応拡大が承認されました。富士経済のレポートによると、適応拡大によって慢性疼痛治療薬としての処方が増える見通しで、今後の市場拡大を支えるとみられています。